かねてからやってみたいと思っていた新聞の購読率の実態調査をしてみました。
ポスティング屋の視点ですから、単純な購読率の調査ではなく”折込広告の到達率の現在と今後を占う”ということになります。

結果から言うと・・
ポスティング屋が調べた東京多摩地区、月ぎめ一般紙の投函率（朝刊のデータ）は、ファミリー賃貸物件で20から40％程度。分譲マンションで50％前後。ワンルームでは５％以下。ちなみに戸建てでは60％から場所によりそれ以上。

まず参考として新聞協会のデータですが、これが凄い。
なんと新聞の戸別購読率が1999年から2009年までで93％から94％付近で推移しながらも上昇し、2009年ではなんと94.73％の数字を叩き出している。1世帯あたり部数は東京で0.91部

http://www.pressnet.or.jp/data/01cirtakuhai.htm
http://www.pressnet.or.jp/data/01cirken.html

いやはや、これは筆者の遭遇している実態とは違いすぎ。もう一度よーく表を見てみると夕刊も分母に入れている。さっそくそれを差しい引いて計算しても0.86部である。新聞広告協会の数字であるから業界的手前味噌が効きすぎているのか、味が濃すぎる。この数字ではまったく納得できません。

私が調べたいのは折込広告の到達率なので、夕刊のデータは不要。朝刊の投函率です。そこで折込広告の部数表に当たってみた。
http://www.orikomi.co.jp/Service_Information/Orikomi/Circulation_List/PDF/13.pdf
八王子市では世帯数に対しカバー率67％となっている。ただこれには日本経済新聞も入っていて、広告効果判定という点では？？？。セオリーどおり日経は無条件で分母から引かせてもらう。さらに朝毎読共、オフィス、工場、役所が取っている分がおよそ5から10％とみて8％ほど引く。またさらにロスが数％は絶対にあるので、これも引く。ちなみに筆者は折込広告会社に五年勤務し、学生時代は新聞配達を二年やった実務経験者。

まあ実態はまた別なところで・・（＾＾；）そうするとトータル八王子市では56％になる。

実態にようやく近づいてきた感じですが、プロのポスティング屋の嗅覚からだとまだピンと来ない。

経験だけでああこう言っても信用されませんし、本人の錯覚もあるかもしれない。そこで取材してみました。土日の早朝　6時から7時の間のマンションのポストにどれだけ新聞が刺さっているか調査しました。

調査対象は、築5年～10年程度のファミリーマンション。オートロックに阻まれドアポストまで行けなかったのか、新聞が1階の集合ポストに配られいるマンションをチェック。朝刊の投函率は私の見立てで大まか20％～40％には達しないというところ。

まあ、新聞屋さんの応援をすると、通常新聞屋さんは、オートロックであろうが、管理組合と話し合い、通用門とか合鍵、共通暗証番号を特別に配分してもらい毎日ドアポストまで朝刊を配達している。私の調査は一階の集合ポストに止む無く投函しているマンションの話。だから写真のような集合ポスト投函のマンションは少数派。

ドアポストまで配達されているマンションを含めると、購読数は若干増えると思うので、トータルだと八王子周辺ファミリーマンションの新聞購読率は40～50%弱ぐらいではないだろうか？

では、若者中心のワンルームマンションはどうか？私の感覚では新聞投函率は10％をとうに切ってます。調査するとやはり惨憺たる結果で、20件に一軒ぐらいしか新聞が入っていない。（右側の写真では白く頭が出ているのがちらほら見えるが、それはお知らせの情報誌。）ドアポストでもおそらく十軒に一軒あるかないかだろう。単身者や若者はネットとTVで情報を得て、既に紙の新聞を読むという習慣がないのかもしれない。

調査したファミリーマンションは新築のマンションではないから、世帯主の年齢は概ね40歳以上なはず、まだまだ新聞が手放せない世代。だが、ブロードバンド元年の2001年からもう9年。インターネットが普及し始めてもう１０年以上。そのとき学生だった世代はもう30歳。既に月ぎめ新聞購買率が10％以下のワンルームに入っていたこの層が今から今後結婚しファミリータイプの賃貸アパートなどに入り、ゆくゆく分譲マンション、建売住宅などを買うのだろう。この方たちが結婚したからといって、急に新聞を取って月ぎめ新聞の購読率56%維持に貢献？とはとても思えません。ネットから得る情報のパイはますます増え、月ぎめ新聞の購読率はますます減っていくでしょう。

ポスティング屋が調べた東京多摩地区月ぎめ一般紙の投函率は、朝刊ベースで、ファミリー賃貸物件は20から40％。分譲マンション40～50％前後、ワンルームでは５％以下。ちなみに戸建てだと60％以上か。

折込広告は、ネットの浸透に伴う情報の電子化による新聞の発行部数、とりわけ月ぎめ購買数の減少と共に衰退していくことが確実。若者層への訴求力は既にない。但し、一戸建て層への訴求、50歳以上への訴求効果は、現在でも一定の効果が見込まれるのではないでしょうか。